ヤクルトの静岡移転が急浮上・・・本社サイドも乗り気

新神宮球場の完成は、当初予定の2027年から’31年に下方修正され、
五輪が再延期や中止になれば「計画見直し」も取り沙汰されているのだ――。

新球場が完成するのは、最短でも10年先だ。気の長い話だが、最悪なのが、さらに1年延期して結局中止というパターンである。
東京五輪が消滅すれば、国や都は明治神宮外苑再開発の予算執行を取りやめ、コロナ対策に投入することが予想されるからだ。

「そうなれば、神宮球場建設の見直しは避けられず、ヤクルトのチーム戦略が根本から崩れます。
経済の冷え込みは東日本大震災の発生時をはるかにしのぎ、このままでは多くの球団が事業の継続が難しくなるからです。
実際に、球場の売店やレストランでは経営難から倒産が始まっており、経費節減のため、スワローズも年間10億円を支払っている神宮球場を離れ、
使用料の安い地方に移転するプランが検討されています」(ヤクルトOBの野球解説者)

自前球場を持たないヤクルトは、チケット代やスポンサーからの広告費などの“現金商売”への依存度が高い。
そのため、開幕延期の影響は甚大だ。

某テレビ局の担当スタッフが、天を仰いで話す。

「今季、ヤクルトの所属選手の総年俸は約32億円(推定)。もし、このまま開幕できなかったり、
無観客試合でシーズンを終了した場合でも、全選手に全額支払う必要があります。
これに首脳陣や球団職員の給料、球場使用料も含めれば、固定費だけで40億円を優に超す。空前の赤字が球団経営に重くのしかかるでしょう」

某在京セ球団の職員が続ける。

「日本野球機構(NPB)はセ・パ交流戦を中止して、100試合程度を無観客試合で実施することを検討していますが、自殺行為です。
売店の飲食やグッズの売り上げがゼロですからね。おまけに、プロ野球の移動は大所帯で、交通費や宿泊費もかさみます。
スタッフは、さらに感染の不安を抱え、心が折れそうな状況での勤務を強いられるのです。実施するのも地獄、中止するのも地獄…」

そこでヤクルトが一発逆転を目論むのが、「本拠地移転」というウルトラCだ。既に候補地は静岡市と新潟市に絞られているという。

「これまでは、新潟市(人口約80万人)のハードオフエコスタジアム(エコスタ)が有力でしたが、
独立リーグの『新潟アルビレックスBC』がプロ野球の新規加入を目指していて、ヤクルトの本拠地移転の障害になっています。

一方、静岡市(同70万人)は市を挙げて草薙球場の誘致に乗り出しており、こちらは球場使用料も年間5000万円程度で済みます。
仮に、10年のサイクルで考えてみると、約95億円の球場使用料が節約でき、今年の赤字がゆうゆう回収できる計算になるのです。
浜松市(80万人)も準本拠地にすれば、十分に経営が成り立ちます。静岡・裾野市にはヤクルトの本社工場もあるし、本社サイドも乗り気です」(静岡のテレビ局局員)

その旗振り役を務めているのが、ヤクルトOBで元監督の古田敦也氏だ。

古田氏はこれまで、ソフトバンクの王貞治球団会長らと連携して「16球団へのエクスパンション(球団拡張)」計画を進めていたが、
思いもしなかった新型コロナウイルスの世界的爆発により、これが頓挫。その収拾策として、「ヤクルトの静岡移転」が急浮上したのだ。
https://news.livedoor.com/article/detail/18261368/