【プロ野球】＜無観客開催に伴う大赤字＞放映権料である程度まで補えるのは、“コンテンツ力”のある一握りの球団だけ！

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　３日の１２球団代表者会議で開幕戦の再々延期を決議後、斉藤惇コミッショナーは「感染状況は収まるどころか、ますます厳しくなっている。激変期に固定的な日にちを無責任に決めるのは難しい」との認識を示した。

　事実上の無期延期で、開幕は早くても５月下旬から６月上旬に。ただ、本来の開幕日だった３月２０日から１カ月たっても、事態が好転しなかったことを考えれば、今後にも何ら保証はない。

　また、感染予防策として球場入場者の定員を定員の２割から最大８割も間引く案が出ていたが、ついに「１０割案」も視野に入った。斉藤コミッショナーが「無観客も考慮のひとつにある」と、これまで否定的だった最後の手段に言及したのだ。

　ＮＰＢでは昨年度も、公式戦入場者数の１２球団合計が最多を更新。各球団とも球場ビジネスに力を入れ、空前の大入りバブルが続いてきた中で、スタンドの無人化はまさかの逆噴射といえる。

　元ソフトバンク球団取締役の桜美林大・小林至教授は「球団収入は１２球団の平均で１５０億円。その半分を占めるチケット、グッズ、球場での飲食の売り上げが無観客なら消える」と指摘する。

　球場に客を入れなくても試合さえできれば放映権料は見込めるが、小林教授は「放映権収入は全体の２０％ほど。昔の巨人ならいざ知らず、今は放映権だけで経営が成り立つ球団はない」と話す。

　１試合の放映権が１億円超の巨人戦がほぼ全試合、地上波のゴールデンタイムで生中継され、セ・リーグ各球団も恩恵にあずかれたのは２０世紀までの話だ。

　それでも阪神を筆頭に中日、広島などはローカル放送ながら、多くの主催試合が今も地上波で健在。地域密着を進めてきた、一部のパ・リーグ球団も同様だ。

　苦しいのは、地上波中継が滅多になくなった在京球団。それでも巨人は同じ読売グループ内の日本テレビに、ＢＳやＣＳも含めて主催全試合の放映権を販売している。さらにインターネット配信「ＤＡＺＮ」と年間推定３０億円の巨額契約だ。

　Ｊリーグとは全クラブの包括契約を結ぶＤＡＺＮだが、プロ野球の契約は各球団ごと。足元を見られ、わずか数千万円というところもある。つまり無観客開催に伴う大赤字を、放映権料である程度まで補えるのは、“コンテンツ力”のある一握りの球団だけなのだ。

　「幸いプロ野球の親会社は、日本のほかのプロスポーツと比べても体力がある。今年１年くらい公式戦が中止になっても、経営危機になるような球団はまずない」と小林教授。それでも、たとえ無観客でも公式戦を開催することには、大きな意義があると説く。

「巣ごもり生活が長期化し、みんな新鮮なコンテンツがほしくてしょうがない。テレビはバラエティーやドラマは収録ものだし、その収録も難しくなっている。ニュースはライブだが、内容はほとんどがコロナ禍で不安が募るばかり。そんな今こそ筋書きのないドラマが日々、展開されるスポーツコンテンツの社会的な役割は大きい」

2020.4.7
http://www.zakzak.co.jp/smp/spo/news/200407/bas2004070001-s1.html

　「そんな大上段に構えるのではなく、ほんの少しの間でも不安を忘れる、気を紛らわせる一助となれば−という『娯楽』『気晴らし』の役割。米国でいう『ｐａｓｔｉｍｅ』を自任してほしいところです」

　主催試合が数多く地上波で中継される、ある地方球団は「デーゲームの無観客の練習試合でも例年以上の視聴率だった」（民放局関係者）。昼間や夕方でも大人の在宅率が高い異常事態は、プロ野球のコンテンツ価値を見直してもらう好機ともいえる。一方で「このままシーズンが始まらないと、毎日ナイターを見る視聴習慣が消えてしまうのではないか」（同）という危機感もにじむ。

　目先の利益を度外視してでも、早期の公式戦実現が球界にもたらす恩恵は大きい。無観客で試合を主催し続けることは、球団によっては大きな痛手となるが、どこまで足並みをそろえられるか。スタンドが無人でも試合はできるが、相手がいなくては試合はできない。富める側の球団が対戦相手を守るために、どこまで手を差し伸べられるかがカギとなりそうだ。